2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピック競技大会。「上っつらを知っただけでは、このオリンピックというすごい装置が日本で開催される機会を無駄にしてしまう」――「基礎」と銘打ちながらも高度な教養を学べるこの講座は、報道・広告代理店から都庁職員まで最前線の受講者が集まる情報交換の場ともなっている。
上智大学の公開講座は、多くの現役教員が担当するのが特徴。本講座は、文学部保健体育研究室教授の師岡文男先生が担当する。
｢2019年ラグビーワールドカップ」「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会」「2021年関西ワールドマスターズゲームズ」。全世界からたくさんの観客が集まるこれらの国際メガスポーツイベントの支援活動に関わってみたいという人も多いだろうが、どのような知識が必要なのか。
この講座では、大会組織委員会関係者、関係省庁職員、パラリンピック研究者やボランティア・通訳・メディアなど、第一線で活躍する専門家から学ぶことができる。
この日、ゲスト講師として登壇したのは、IOC（国際オリンピック委員会）プレス委員で国際スポーツ記者協会理事、JOC（日本オリンピック委員会）理事を務める竹内浩先生。昨年開催されたリオ五輪の取材現場の実情を、自ら撮影したものも含め貴重なイベントの裏側写真とともに語り始めた。
まず映し出されたのは、フォトグラファーが何重にも連なってカメラを構える姿。
フォトグラファー800人が集結
「IOCはプレスの総数をどの夏季大会でも約6000人と規定しているのですが、うちフォトグラファーは1500～2000人、約３分の１を占めています。ウサイン・ボルトのトラック競技決勝には、その半数の約800人が集結していました」（竹内先生。以下「」内同）
このトラック競技よりも熾烈な争いとなるのが、競泳種目。プールサイドの限られたスペースしかないため、フォトグラファーの数が制限される「ハイデマンドチケット」（IDに加えて特別に配布されるチケット）となる。日本にはわずか20枚程度しか配布されない。
「失敗は許されないからこそ、年々技術革新が進んでいる」と竹内先生は語った。
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