2007年に日本に生まれた子どもの50％は107歳まで生きる──〈100歳時代〉を生き抜くための人生戦略本、『LIFE SHIFT（ライフ・シフト）』（東洋経済新報社）。ベストセラーとなった同書に記された、100歳時代の資産形成に必要な考え方はズバリ2つ。「自己効力感」「自己主体感」だ。
自分が引退後に必要とするお金はいくらなのか
100歳まで生きることに、リスクを感じる人も少なくないだろう。心配ごとの筆頭に挙げられるのは、やはり「お金」ではないだろうか。
著者の一人で、ロンドン・ビジネススクール教授のリンダ・グラットン氏は100年時代を生きるために必要な資金について、本書で詳しく論じている。まず、引退後、どのくらいの資金が必要になるのだろうか？
具体的な目安として提示されているのは、「最終所得の50％相当の生活資金を毎年確保すること」。
ただし、これはあくまでも「控えめ」な数値であると強調する。さらに、住む家を所有していることを前提にしている。
資産形成のために大事な概念とは
住む場所を確保した上で、最終所得の50％相当を毎年確保するのは正直なかなか難しい。また、その額が妥当かどうかは個人の置かれた状況によって違う。しかしそれなりの資金が必要なのは言うまでもない。つまり、100歳時代を生き抜くためには、貯蓄を増やすか、引退せずに働き続けるか、の2択なのだ。
適切な資産を形成するために大事な概念が、本書では2つ提示されている。「自己効力感」と「自己主体感」である。
○「自己効力感」＝自分ならできる、という認識
○「自己主体感」＝みずから取り組む、という認識
100年時代を生きるためには、自己効力感を高めて資金計画を早くから立て、それを自己主体的に実行に移していく。このサイクルの実現こそが、100年時代をリスクから、恩恵に変える、カギとなるのだ。
文／まなナビ編集室